2024.6.9(日)PM JEARN第2回 国際協働学習シンポジウム(参加無料/対面&オンライン)

JEARN第2回 国際協働学習シンポジウムのお知らせです。

2024年6月9日(日)、ジェイアーンは、「第2回 国際協働学習シンポジウム」を開催いたします。テーマは「『持続可能な社会の創り手』を育てる学び」で、東京・市ヶ谷のJICA地球ひろばを会場とした対面とオンラインの同時開催です。新時代の国際教育に向け、自らが推進する国際協働学習による成果や、今後の展望を討議する機会となります。ぜひご参加ください。


-概要-

イベント名 第2回 国際協働学習シンポジウム

テーマ 「持続可能な社会の創り手」を育てる学び

開催日時 6月9日(日)13:00-17:40 (開場12:45)

会場 JICA地球ひろば Room600 + Zoom   ハイブリッド開催 

東京都新宿区市谷本村町10-5(JICA市ヶ谷ビル内) 

主催 NPO法人 グローバルプロジェクト推進機構(JEARN)

協力 公益財団法人ユネスコ・アジア文化センター(ACCU) 

後援 情報通信月間推進協議会/ 総務省 

   独立行政法人 国際協力機構(JICA)

対象 本シンポジウムはどなたも参加可能です。興味のある方々に広く広報していただければ幸いです。

参加定員 JICA地球ひろば (定員80名) +ZOOM (100名) 事前登録制

参加費 無料  

参加申し込み https://forms.gle/zTGnr14Dc3q8mLiL6 締切り日:5月31日(金) 

お問合わせ先 office@jearn.jp

-プログラム-     (敬称略)

13:00~開会 挨拶  

    栗田 智子(理事長 青山学院大学)

    ○MC  斉藤 智(理事 株式会社桐原書店)  長谷川 早百合(理事 明治学院大学) 

13:10~【第1部: 基調講演】

持続可能な開発のための教育(ESD:Education for Sustainable Development)は、ユネスコが主導し、日本では文部科学省によりユネスコスクールがその活動拠点として位置づけられています。ユネスコスクールのネットワークによるESDの取組や国内外の学校間交流・協働と共に、生涯学習の視点から、社会教育施設をはじめ地域における学びから世界へのつながりを考えます。

持続可能な開発のための教育と国際交流:生涯学習の視点から

講演者: 大安 喜一 公益財団法人ユネスコ・アジア文化センター(ACCU)教育協力部長 

プロフィール:

ユネスコ・バンコク事務所識字教育担当官、ユネスコ・ダッカ事務所教育担当官、岡山大学グローバル・パートナーズ教授を経て、現在ユネスコ・アジア文化センター教育協力部長。主な研究テーマは識字、生涯学習、持続可能な開発のための教育。博士(人間科学)。

13:55~休憩

14:05~【第2部: パネルディスカッション】(全体Q&Aを含む)

E S Dの実践 - 世界について学ぶ? 世界と共に学ぶ?

〇ファシリテーター 坂本 旬(法政大学 キャリアデザイン学部 教授)                     

〇パネリスト 大安 喜一(公益財団法人ユネスコ・アジア文化センター)

       市之瀬 輝明(東京都板橋区立緑小学校 校長)

        関根 真理(啓明学園中学校高等学校)

        渥美 光子(栃木県立真岡北陵高校 ユネスコスクールキャンディデイト)

15:35~ 休憩

15:45~【第3部 2023年度 実践発表会】 *発表者と概要についてはこちらから >

1.The Olympics & Paralympics in Action (TOPA) Project  ~パリ2024に向けて 教師協働への取り組み~ ☆滝沢 麻由美(文京学院大学)☆

2. 世界とつながる国際協働学習の可能性 ☆山西 由起 (下関市立川中西小学校)

3. 中学生の世界を広げるCOIL型教育の展望 ~GOMI on EARTH プロジェクトから~  ☆若生 深雪 (仙台市立上杉山中学校)

4. 防災世界子ども会議(NDYS: Natural Disaster Youth Summit )Project グローバル・デジタル時代の異文化交流と防災教育~地球市民の協働学習~地 ☆納谷 淑恵(JEARN)

5.青山学院大学Youth Project活動報告  ☆岡田 麻唯 (青山学院大学)

6. 大学生による小学校国際協働学習への支援の方法 ☆ 清水 和久 (金沢星稜大学)

17:15~ 総括・写真撮影など

17:40 閉会

※当日の様子を録画いたします。写真・動画は、ジェイアーンが関与するWebサイト等の広報手段、ワークショップ資料に許諾なく用いられる場合があります。マスメディアによる取材に対しても、許諾なく提供することがあります。



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