特集は「小学校英語の教科化に備える」。
【つかむ】先行実施に向けた実践アドバイス(島根県雲南市)
中学校区内の英語教育をコーディネートする人材を配置し、「フェードアウト型連携」で、担任が一人立ちできるよう支援。
【押さえる】移行措置の詳細と、2018年度までにすべきことを紹介(文部科学省 直山木綿子調査官)
◎移行措置の授業時数や指導内容はあくまで最低限。
◎今後に向けては、各校でCAN-DOリストの作成と、担任の指導力向上のための校内研修を行ってほしい。
【動き方を考える】カリキュラム開発と教員の指導力向上の実践例
≪事例1≫(群馬県)◎誰もが同じレベルで授業できるよう、国の事業を活用して独自のカリキュラムを開発。
≪事例2≫(東京都町田市)◎地元の大学と連携し、小学校中学年向けのカリキュラムを開発。
◎様々な研修を用意し、現場教員の指導力向上を支援。
≪事例3≫(島根県雲南市立吉田小、東京都武蔵村山市立第三小、徳島県阿波市立伊沢小、群馬県太田市立旭日小)先進校5校に見る授業時数確保の工夫ポイント
◎①45分の授業2コマ確保、②モジュールの活用、③モジュールと45分授業の併用の3パターンについて、それぞれのメリット・デメリットを検証。
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